先端技術 キーワード解説
| 先端技術 キーワード解説 |
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先端技術 キーワード解説
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先端技術のキーワードについて解説します。なお、本キーワード解説は、当研究所が1ヶ月に1回、発行していたSI・EMCトピックスレター（〜2007年11月）、およびティー・エムレポート（2008年1月〜）のコラムで解説しているものです。 毎月、取り上げるキーワードは違います。昨年１月からのキーワード解説には、以下のものがあります。 ケミカルリサイクル（Chemical Recycle：化学的再生法）（2024年9月） ソフトウェア定義車両（SDV：Software Defined Vehicle）（2024年8月） 光電融合（photoelectric fusion）（2024年7月） チップレット（Chiplet）（2024年6月） 確率論的（P）コンピュータ（2024年5月） マシン・カスタマー（Machine Customer）（2024年4月） 深海で分解される生分解性プラスチック（2024年3月） 大規模言語モデルtsuzumi（2024年2月） 太陽光超還元技術（2024年1月） 光衛星通信（2023年12月） 多重経路散乱場理論（2023年11月） 音響メタマテリアル（2023年10月） 超薄型音力発電素子（2023年9月） ギガキャスト（2023年8月） 電気二重層トランジスタ（2023年7月） カルシウムイオン蓄電池（2023年6月） ハイパーループ（hyper loop）（2023年5月） ホログラム(hologram)（2023年4月） ジェネレーティブAI（Generative AI：生成AI）（2023年3月） 実用化に向かうダイヤモンド半導体（2023年2月） クラッド鋼板による風邪コロナウイルス検知（Laser fusion）（2023年1月） なお、過去の掲載分はこちらで見ることができます。 今月のキーワードは「光量子コンピュータ（quantum computer）」です。 ［光量子コンピュータ（quantum computer）] 光量子コンピュータを開発するスタートアップのOptQC（オプトキューシー）が2024年9月2日に設立されました。東京大学の古澤・遠藤研究室からスピンアウトした企業とのことです。 この光量子コンピュータとはどのようなものでしょうか。 １．量子コンピュータとは 始めに、量子コンピュータを確認しましょう。 量子コンピュータとは、量子ビット（Qubit）という0と1の重ね合わせ状態（量子波動関数）を利用して、超並列計算を実現します。複雑な計算を短時間で行なうことが可能となります。  これには、量子ゲート方式と量子アニーリング方式の大きく2つの方式があります。 （１）量子ゲート方式：超電導やイオントラップ、トポロジカルなど量子状態にある素子の振る舞いや組み合わせで計算回路を作り、問題を解いていきます。最適化計算に加えて化学シミュレーションや機械学習、暗号解析などに活用できる可能性があります。 一方、量子ゲート方式はノイズの影響を受けやすく、計算誤差が発生してしまいます。もし、ノイズに強いエラー耐性を持つハードウェアの開発が成功すれば、大きな可能性が開けます。 （２）量子アニーリング方式：組み合わせ最適化問題を解くことくに特化しています。高温にした金属をゆっくり冷やすと構造が安定する「焼きなまし」の手法を応用して問題の解を求めていきます。すでに、一部、実用化されています。 ２．光量子コンピュータとは 量子コンピュータの中で、期待が大きいのが「光量子コンピュータ」です。 量子ゲート方式では、実用化のためには、計算誤りを訂正する基本素子「GKP量子ビット」が不可欠です。これまで、超電導タイプでは、実現されていますが、東京大学らのグループが、2024年2月、光によってつくり出すことに世界で初めて成功しました。 光量子コンピュータは、超伝導タイプと比較し、室温で動作することができ、しかも小型化が期待できます。 ３．日本の取組み 日本では、「ムーンショット型研究開発制度」を進めています。これは、我が国発の破壊的イノベーションの創出を目指し、従来技術の延長にない、より大胆な発想に基づく挑戦的な研究開発を推進する国の大型研究プログラムです。 その中で、「誤り耐性型大規模汎用光量子コンピュータの研究開発」として、「2050年までに、経済・産業・安全保障を飛躍的に発展させる誤り耐性型汎用量子コンピュータを実現」の中の有力研究に位置付けられています。 さらに、前出のように、光量子コンピューターを開発するスタートアップのOptQCが設立されています。2026年度から商用提供を開始する計画とのことです。 今後の展開に期待したいと思います。 ［参考文献］ 1)東京大学プレスリリース：伝搬する光の論理量子ビットの生成 ―大規模誤り耐性型量子計算への第一歩― https://www.t.u-tokyo.ac.jp/press/pr2024-01-19-001 2) MUGENLAB：ノーベル賞候補古澤研発スタートアップが今秋にも起業か！その全貌に迫る！??東大助教・高瀬寛氏 https://mugenlabo-magazine.kddi.com/list/furusawa/ Copyrights(C) Satoru Haga, 2024, All rights reserved. |
| 経営編：技術経営簡単解説 |
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不確実な時代における経営意思決定の指針 技術経営のジレンマ簡単解説
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企業経営は、常に不確実なことを十分とは言えない情報や時間のもとに意思決定をすることが求められます。しかも、この意思決定は、企業の業績を大きく左右していきます。経営者の重要な役割と責任とは、この繰り返し必要となる意思決定を企業の業績向上へ結びつくように行うことと言い換えてもよいほどでしょう。 このときの決断は非常に難しいものです。残念ながら、このような基準で判断すれば間違いがないという魔法の法則はありません。どのようなプロセスや基準で意思決定しても、それが良かったかどうかは、その後の業績によるしかありません。業績という結果からみれば、その結果を生じたのには明確な理由がありますが、それは、あくまでも結果が明らかになった時点で説明がつくものです。意思決定する時点では、不確かな情報、状況下で判断することとなります。 当研究所がコンサルティングをしていて、企業から相談されることの中には、ほぼ似たようなものが多くあることから、それらの分類、整理、解説を進めています。 その中で、当研究所が月に1回、発行しているティー・エムレポートの連載コラムで解説しているもののバックナンバーのタイトルをご紹介します。 また、これらを「不確実な時代における経営意思決定の指針」として、まとめています。その目次を以下に紹介します。ここでは、一部を公開しています。  ティー・エムレポート 技術経営一口解説（連載コラム） バックナンバー[ティー・エムレポート 技術経営一口解説（連載コラム） バックナンバー タイトル] （2024年 １月〜１０月） 新たなマーケティング手法 ユニファイドコマース サステナブルファイナンス（サステナビリティファイナンス）とは何か、どう取り組むべきか インダストリー5.0とは何か どう進めるか 先端技術製品を迅速に開発するベンチャークライアントモデル（Venture Client Model） イノベーションを起こす可能性の高いニューロダイバーシティ プラットフォーム戦略の光と影 なぜ、カスケードダウンが必要なのか どう進めるべきなのか 単なる見える化とは違う可視化経営 経営は顧客第一主義、それとも従業員第一主義 サステナビリティ経営をどのように進めるか ―見せかけのサステナビリティにならないために （2023年 １月〜１２月） ダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）をどう進めるか 企業が危機（クライシス）になったときにどうすべきか ―クライシスマネジメントのポイント 日本の強みを生かすナレッジマネジメント（知識経営） 動き始めたネイチャーポジティブ経営その背景と対応の考え方 どう対応するか エシカル消費の動き ウェルビーイングへのアプローチ VISION ZERO 活用できないか 新たな動きEmbedded Finance（埋込型金融） バウンダリーをどう克服するか バウンダリー・オブジェクトとバウンダリー・スパナー リテールメディア −ポストCookie時代のデジタル戦略 AI活用経営のポイント いつの間にか進行してしまうデータのサイロ化にどう対応するか 社員の幸福感を高めるウェルビーイング経営 （2022年 １月〜１２月） ボード3.0 とは何か 取締役会に新風を巻き起こせるか リカーリングビジネスとは何か、どう進めればよいか 今、なぜ、人的資本が注目されるのか 人的資本経営とはどのようなものか 行動経済学を応用するナッジ理論とはどのようなものか これからの顧客対応の主力 レベニューオペレーション（RevOps）とはどのようなものか ハイブリッドワークはどう進めるか −大きなメリットと意外な盲点 GX（グリーントランスフォーメイション）経営とは何か、どう進めるか 環境変化の激しい現在、中期経営計画は必要か 進化したHRテクノロジーをどのように活用するか 資本コストを重視するROIC経営は、なぜ、必要か 思いもかけない危機への対応 クライシスマネジメントの考え方 オンボーンディングとは何か どう進めればよいのか （2021年 １月〜１２月） リスキリングはなぜ必要か どう進めればよいのか 適切なデータドリブン経営を行なうために 役職・階級のないホラクラシー組織とはどのようなものか 情報システムのベンダーロックインに陥らないために配慮すべきこと 相次ぐ品質不正はなぜ起きるか その根本的原因と効果的な対策 経営の基本はタイムマシン経営、あるいは、逆タイムマシン経営 時代に左右されない人間主義的経営は、どうすれば実践できるか 新型コロナウイルス感染収束後、テレワークは定着するか 大量生産・大量廃棄はなぜ起きるか −見越し大量生産方式の限界 70歳まで働く時代に向けて、高齢者雇用をどう考えるか 不確実性の高まる中で注目されているダイナミック・ケイパビリティ理論とは何か 急速に進んでいるデジタルエコノミーとは何か、どう対応すべきか （2020年 １月〜１２月） なぜ、パーパスマネジメント（Purpose Management）が必要になってきたのか 新型コロナウイルス感染対応として人事政策はどのようにすべきか −Withコロナで明暗を分けた意外な要素 コロナ収束後に起きるデフレーミングには、どのようにして対応するか デジタルトランスフォーメーション（DX）は、どのようにして実現するか −勘違いしないためのポイント 不況期に備えるダム式経営 その要件と実現するためのポイント なぜ、レジリエンス経営が注目されているのか −時代はサステナビリティからレジリエンスへ アフターコロナで急拡大が見込まれる DtoC（Direct to Consumer）とはどのようなものか どうなる コロナ禍が収束後の世界 −ニューノーマル（新常態）とは何か 外出自粛下でのテレワーク（在宅勤務）をどう進めるべきか −正念場となった働き方改革 BtoBでは、どこまでデジタル営業化を進められるのか −見落としがちなポイント 定期一括採用から通年採用に変えると何が起きるか トップ経営者は、内部昇進、あるいは外部招聘 （2019年 １月〜１２月） カスタマーサクセスはどのようにして進めるべきか −顧客の成功なくして、ビジネスの成功なし 金融機関を取り巻く逆風と脅威 −今、金融機関が考えるべきビジネスモデル 企業の情報システムのセキュリティ対策はどう進めるべきか その基本と留意点 もはや、止められない外国人人労働者の受け入れ、 注意したい意外な盲点 勘違いしやすい仮説検証型プロセス −安易に考えると失敗する仮説思考 投資の優先順位はどうあるべきか −決算書で勘違いしないために 企業が成長・拡大のプロセスでできる見えない壁 −その気づき方と乗り越えるために行わなければならないこと 特許は保護するだけのものか −収益最大化のために最適なオープンとクローズの組合せとは 季節商品の効果的な品揃え戦略はどうあるべきか −もはや、通用しないアパレル業界の散弾銃商法 小組織主体のアメーバ経営、導入さえすれば業績向上が実現できるか −見落としてはならない留意点 消費者・購入者の変化に対応するデジタルマーケティング −効果的に行うためには、BtoB、BtoCで違うポイント どうすれば防げる 経営トップの不祥事 −忘れてはならない基本的なこと （2018年 １月〜１２月） サブスクリプション方式を進めるために、見落としてはならないこと 組織に役割、上下関係、そして管理は必要か −ティール組織から考える組織のあり方 なぜ、効果的な働き方改革ができないのか −忘れられている働く人の視点 多品種少量化の動きにどう対応するか −やってはならない生産方式だけでの対応 情報システムの内製化をどう進めるか −IT時代に乗り遅れないためのポイント BtoB事業で業績をあげるための秘訣 −気を付けたい間違えた顧客優先 アイディアだけでは起こせないイノベーション −見逃しやすいポイント 第4次産業革命で、日本はどのような企業間連携をとるべきか −正念場に立たされた日本製造業 なぜ、日本企業がIT活用で遅れをとっているのか −日米比較で見えてくるもの 内部留保と労働分配率の議論、そこで抜け落ちているもの 間違えやすいゼネラリストとスペシャリストのあり方 どのように育成・活用すべき 規制だけでは短くならない残業時間、どうすれば、効果的に短くすることができるか （2017年 １月〜１２月） なぜ、日本企業は次々と品質問題を起こしているのか −現場だけでは解決できない意外な原因 経営目標達成のために必要な先行管理 それを成功させるポイント 業績好調の企業から学んだはずなのに上手くいかないのは −ベンチマーキングの落とし穴 経営者の報酬はどうあるべきか −従業員給与とは違う決定のメカニズム 研究開発部門が目指すべきは、独自イノベーションの創出、あるいは、模倣 間接部門は縮小すべきか、あるいは充実すべきか AIは製造業をどのように変えるか 今、顧客対応で何を目指すべきか −時代とともに変化している顧客への考え方 どうすれば、新規事業の成功率を上げることができるか 見落としていることはないか その価格設定 今の人材育成プログラムに欠けているもの 職場における服装はどう考えるべきか −思いもかけない服装の威力 （2016年 １月〜１２月） 相次ぐ企業や組織の不祥事に対して有効策はあるのか 中小企業において業績悪化の場合、目指すのはコストダウン、あるいは売上拡大 オープンイノベーションは、なぜ、進まないのか 勘違いしやすい中小規模企業での経営管理の意味 生産設備の稼働率は100％を目指すべきか 定年制度はどう考えるべきか ―高齢化、長寿命時代における雇用施策 投資先は、外部リソースの獲得（企業買収）、あるいは、社内への投資か 事業で使うものは、所有、あるいは、外部サービスを利用すべきか 特許出願を推進すれば、企業の業績は向上するのか 原価把握、損益管理をしているつもりなのに、なぜ、業績が低迷 ものづくりの主要なオペレーションは、海外主体、あるいは国内回帰 業績不振から回復を目指す際の標準的プロセスとV字回復の罠 ティー・エムレポートの配布を希望される方は、会員登録でお申込み下さい。 また、本内容全文については、販売商品「電子書籍セット」に収録しています。 いずれも、ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 経営戦略、事業戦略分野表 紙 目 次 第１章 序論 経営の意思決定の前に 第２章 経営戦略のジレンマ 第１節 経営戦略は外部環境対応重視、あるいは内部資源活用重視 第２節 拡大成長戦略、あるいは安定リスク最小化経営 第３節 経営戦略はグローバル経営志向、あるいはローカル経営志向 第４節 経営規模拡大戦略、あるいはレバレッジ戦略 第５節 経営目標とするのは売上、あるいは利益率 第６節 社会との係りはCSR（Corporate Social Responsibility）、 あるいはCSV（Creating Shared Value） 第７節 経営体制は同族経営（ファミリービジネス）の維持、 あるいは、非同族経営への転換 第８節 強み（競争優位な経営資源）を生かするための３つの留意点 第９節 幻想だった持続的競争優位 これからとるべき秘策 第10節 驚くような働きをする経営理念 それを効果的に機能させるポイント 第11節 企業経営は、財務・効率重視、あるいは顧客・品質重視とすべきか 第３章 事業戦略のジレンマ 第１節 事業については事業の定義が最も重要 −事業の定義は狭く集中、あるいは広く拡大 第２節 事業の選択・集中、あるいは多角化 第３節 多角化を成功させるための二つのポイント 第４節 事業が目指す方向は市場シェア拡大、あるいは収益性向上 第５節 ターゲットとする市場は ボリュームゾーンマーケット、あるいはニッチマーケット 第６節 事業戦略は、競争のない領域を探索すべきか、 あるいは市場が見込まれる領域に参入すべきか 第７節 顧客ニーズ重視、あるいは自社技術シーズ重視 第８節 顧客対応優先あるいは事業効率化優先 第９節 事業運営で活用すべきは、規模の経済、あるいは密度の経済 第10節 イノベーションは高付加価値志向、あるいは、倹約志向 第11節 オープンイノベーションは、なぜ、進まないのか 第４章 業績悪化時における意思決定 第１節 赤字事業の存続あるいは事業からの撤退 第２節 事業からの撤退は清算、あるいは売却 第３節 業績不振から回復を目指す際の標準的プロセスとV字回復の罠 第４節 販売不振から倒産に追い込むもの −資金繰りを圧迫する正体 第５節 中小企業において業績悪化の場合、目指すのはコストダウンあるいは売上拡大 第５章 製造業における事業展開 第１節 顧客ニーズ重視、あるいは自社技術シーズ重視 第２節 製造業はビジネスモデル指向あるいはものづくり指向 第３節 製造業が目指す方向は「物売り」を堅持、あるいは「システム売り」に拡大 第４節 製造業はハード（モノ）重視、あるいはサービス重視 第５節 製造業のビジネスは、「ものづくり」志向、あるいは、「ことづくり」志向 第６節 製造業が目指すべきは、収益性の最大化、あるいは顧客からの安定受注 第７節 製造業の生産拠点は、製品毎に集約、あるいは、市場対応で分散 第８節 工場で目指すのは稼働率の向上、あるいは５Ｓの徹底 第９節 ものづくりの主要なオペレーションは、海外主体、あるいは国内回帰 第10節 生産設備の稼働率は100％を目指すべきか 商品・技術戦略、マーケティング・営業戦略分野表 紙 目 次 第１章 商品・技術戦略のジレンマ 第１節 商品基幹技術の自社開発、あるいは外部提携、調達 第２節 デバイス主導型モデルあるいは完成品主導型モデル 第３節 ユニット、部品製造の内作、あるいは外部調達 第４節 自社デバイスの自社商品専用、あるいは外販供給 第５節 製品（生産財）はカスタム品指向、あるいは汎用品指向 第６節 革新的製品の市場提供は先発者となるべきか、あるいは追随者となるべきか 第７節 産学連携を成功させるためには、技術シーズ重視、あるいは市場ニーズ重視 第８節 商品・サービスは機能的価値重視、あるいは意味的価値重視 第９節 商品開発で目指すのはロングセラー商品、あるいはショートセラー商品 第10節 新製品の事業戦略はオープン戦略、あるいはクローズド戦略 第11節 自社開発技術の特許出願、あるいはブラックボックス化 第12節 特許出願を推進すれば、企業の業績は向上するのか 第13節 技術戦略はR&D（Research & Development）、 あるいはA&D（Acquisition & Development） 第14節 生産方式で目指すのは、ライン生産方式か、あるいはセル生産方式か 第２章 マーケティング・営業戦略のジレンマ 第１節 商品の市場提供を自社ブランド、あるいはOEM供給 第２節 新製品のユーザー訴求は業務変革、あるいは生産性向上 −ハイテクを活用した新製品における顧客開拓 第３節 営業活動は新規顧客開拓重視、あるいは既存顧客維持重視 第４節 新商品の販売は、実店舗販売、あるいはネット販売 第５節 マーケティングの方向はマス・マーケティング、 あるいはワントゥワン・マーケティング 第６節 新興国ビジネス展開は、日本のビジネスモデルを発展、 あるいは新規ビジネスモデルを構築 第７節 商品の品揃えは、来店客アップのために豊富 あるいは売り場効率重視で絞り込み 第８節 店舗の販売スタッフは、接客重視のために充実、 あるいは、コスト重視のために最小化 第９節 商品・サービスの価格設定は、需要拡大のために低価格、 あるいは、利益最大のために高価格 第10節 ブランド構築で目指すのは、親しみやすさ、あるいは高級感 第11節 顧客の持つパワーを最大化するために、変えなければならない視点 第12節 ヒット商品を生み出すための商品コンセプト どうすれば、作れるのか 組織運営、経営管理分野表 紙 目 次 第１章 組織運営のジレンマ 第１節 組織体制の抜本的改造、あるいは継続性の配慮 第２節 全体最適・効率化を目指す中央集権か、 あるいはスピード・創造性発揮のために現場への権限委譲 第３節 組織の方向はフラット型組織、あるいはピラミッド型組織 第４節 研究・新製品開発部門はマネジメント指向あるいは専門技術指向 第５節 高度な業務は、個人のスキル活用を主体、あるいは組織のチーム力で対応 第６節 自社の業務処理は、社内化を基本とすべきか、あるいは ビジネス・プロセス・アウトソーシング（BPO）を活用すべきか 第２章 経営管理活動のジレンマ 第１節 意思決定のタイミングについてスピード重視、あるいは十分な検討 第２節 意思決定プロセスはトップダウン、あるいはボトムアップ 第３節 高い業績をあげるカリスマ経営のリスクと限界 （2015年9月） 第４節 企業経営で優先すべきは顧客満足、あるいは従業員満足 第５節 会議は、マネジメント強化のために充実、 あるいは、効率重視のために最小化 第６節 企業の利益は従業員報酬、役員報酬、内部留保、株主還元 のどこへ重点的に配分すべきか 第７節 見落しはないか！中小製造業で安定した収益を確保するために 第８節 勘違いしやすい中小規模企業での経営管理の意味 第３章 QCD（品質・コスト・納期）のジレンマ 第１節 進捗が思わしくないプロジェクトは即中止、あるいは状況監視 第２章より 第２節 QCD（品質・コスト・納期）において、Q優先、C優先、それともD優先 第３節 コスト管理は製品別管理あるいは部門別管理 第４節 意思決定のためのコスト把握・分析 間違えないための考え方 第５節 原価把握、損益管理をしているつもりなのに、なぜ、業績が低迷 第４章 投資・資産に関するジレンマ 第１節 固定設備の購入、あるいはリース、レンタル 第２節 事業で使うものは、所有、あるいは、外部サービスを利用すべきか 第３節 投資先は、外部リソースの獲得（企業買収）、あるいは、社内への投資 第５章 IT活用のジレンマ 第１節 ITの活用は効率重視で全面展開、あるいは、現状継続で限定的な導入 第２節 企業の情報システムは、パッケージソフト（ERP）導入、 あるいはスクラッチソフト 第６章 労務管理・人材育成のジレンマ 第１節 労務管理の年功主義、あるいは成果主義 第２節 売上減少時に大胆なリストラ、あるいは慎重な対処 第３節 崩壊し始めた終身雇用制度 これからの雇用制度はどうあるべきか 第４節 定年制度はどう考えるべきか ―高齢化、長寿命時代における雇用施策 第５節 機能不全に陥りやすい目標管理制度 それを効果的に行うためのポイント 第６節 今後の働き方はどうなるか テレワーク化の動きと意外なハードル 第７章 リスク管理のジレンマ 第１節 リスクマネジメントは事前の危機対応計画重視、あるいは緊急対応体制重視 第２節 失敗・事故防止の考え方は人の意識重視、あるいは仕組み重視 第３節 どうする！マニュアルだけでは防ぎきれないアクシデント（重大な組織事故） 第４節 相次ぐ企業や組織の不祥事に対して有効策はあるのか 問題解決、意思決定の基本表 紙 目 次 第１章 問題解決、意思決定そのもののジレンマ 第１節 問題解決のアプローチは理想追求型、あるいは現状対策型 第２節 意思決定の基本はリターン最大化、あるいはリスク回避 −意思決定に潜む落とし穴 第３節 全体最適となる効率向上・課題解決は、企業の視点、あるいは顧客の視点 第４節 ビジネスの復興は、ビジネス・リソースから、あるいはファンクションから 第５節 リスク対応の考え方は、リスク回避志向、あるいはリスクテイク志向 第６節 経営における思考はロジカル・シンキング、あるいはメタ思考 Copy rights (C) Satoru Haga, All rights reserved本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
| 最適EMC設計 講座 |
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高速・高密度実装時代におけるプリント板の最適EMC設計
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電子技術の応用の拡大や高度化に伴い、電子機器で本来、意図しない電磁界による誤動作、あるいは外部への干渉を引き起こす電磁環境問題が顕著になっています。 電磁環境問題には、外部に妨害を与える問題（EMI:Electro Magnetic Interference）と外部からの不要電磁界により不具合を発生する問題（イミュニティ）があります。電磁環境問題は、時には重大な社会問題に発展する可能性を秘めています。このため、EMI、イミュニティそれぞれについては規制、規格が整備されており、規格をクリヤしない製品を市場に出すことは出来ません。 一方、電子機器の動向として、電子デバイスの高速化、大規模化の進展により、電子回路も歩調を合わせて、高速回路・高密度実装化が進んでいます。これにより、電子機器の機能､性能は飛躍的に向上していますが、付随して必要となる電磁環境問題への対応も一層、困難となっています。特に、EMIの不要電磁放射対策は、ますます困難になってきています。これにはデジタル化の進展とクロックの高速化により、放射の発生しやすい周波数成分が増加することになったこと、さらに高密度実装の進展により、電子部品を搭載するプリント板に対する放射対策の適用も、大きく制約を受けるようになってきたことなどによります。 本電磁環境問題（EMC問題）は、単に場当たり的な対応では膨大な費用、時間がかかってしまいます。最悪の場合には、解決に至らないという事態さえ招きます。効果的な対応は、やはり原理原則を確実に理解し、設計段階で対処しておくことです。 当研究所では、この基本となる「高速・高密度実装時代におけるプリント板の最適EMC設計」をまとめています。その目次は、以下によります。ここでは、一部を公開しています。 表 紙 目 次 第１編 プリント板におけるEMC設計の基本 第１章 はじめに 第２章 電子機器の動向とEMC設計 第３章 EMC設計の原則 第１節 放射特性は何で決まるか 第２節 周波数領域の管理特性を管理する 第３節 空間電磁界分布の管理−閉じた電磁界とする 第４章 現状のプリント板設計 第５章 EMC設計の基本的なガイドライン 第１節 デバイスの選択と実装設計 第２節 配線への配慮 第３節 グラウンド系の強化 第６章 まとめ 第２編 多層プリント板のEMI発生メカニズム 第１章 多層プリント板の特長 第２章 4層プリント板のEMI発生メカニズム 第３章 ビア配線の励振メカニズムと特性 第１節 プレーン接続ビア配線 第２節 貫通ビア配線 第４章 複数電源−グラウンド層対プリント板のEMI特性 第１節 実験プリント板 第２節 層構成とEMI特性 第３節 トレース経路とEMI特性 第４節 層間接続ビアとEMI特性 第５章 まとめ 第３編 最適EMC設計に向けての課題と展望 第１章 現状のEMC設計 第１節 EMC設計ルールに基づく設計 第２節 EMC設計ルールの物理的意味 第２章 EMC設計ルールの有効性確認の例 第１節 実験プリント板とパラメータ 第２節 パラメータの影響分析 第３節 EMC設計ルールの有効性 第４節 EMC設計ルールにおける留意点 第３章 高速・高密度実装時代に向けたEMC設計とは 第４章 放射体でのEMI低減検討の例 第１節 共振体からのEMI 第２節 EMI低減プリント板 第５章 今後の最適EMC設計に向けた課題と展望 第６章 終わりに本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
| 高速信号伝送 技術解説 |
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電子技術者なら是非とも知りたい 高速信号伝送の基礎と実際
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電子デバイスの大規模集積回路（LSI)の大規模化、高速化などに伴い、信号伝送の高速化が進展しています。今まで、電気信号の高速化の限界は何度もささやかれ、やがて、光信号伝送に置き換わるとされていましたが、そのたびに壁を乗り越え、今でも電気による信号の高速化の研究、技術開発が進められています。 高速信号を扱う電気配線は、単に接続しただけでは、まず正常に信号が伝送されることはないと考えるべきです。高速信号を扱う場合には、その基礎理論を理解した上で、細心の注意を払う必要があります。 当研究所では、主に若手技術者を対象に、「電子技術者なら是非とも知りたい 高速信号伝送の基礎と実際」をまとめています。その目次は、以下によります。ここでは、一部を公開しています。 表 紙 目 次 第１章 デジタル信号の高速化と電子回路実装設計 第２章 伝送線路理論の基礎 ２．１ 集中定数回路の限界 ２．２ 分布定数回路（連続で一様な線路）の伝送特性 ２．２．１ 電信方程式 ２．２．２ 特性インピーダンス、伝搬定数とは ２．３．３ 損失が伝送特性に与える影響 ２．３ 反射 − 不連続部がもたらす影響 ２．３．１ 反射をわかりやすく考えるためには ２．３．２ 終端負荷による反射 ２．３．３ 配線不連続による反射 ２．４ クロストーク − 隣接する線路がもたらす影響 ２．４．１ クロストーク発生のメカニズム ２．４．２ 終端処理とクロストーク 第３章 プリント板の線路の実際 ３．１ 線路構造と特性インピーダンス ３．１．１ マイクロストリップ線路 ３．１．２ ストリップ線路 ３．１．３ コプレナー線路 ３．２ プリント板の特性インピーダンスの実際 ３．２．１ 計算通りとならない特性インピーダンス ３．２．２ 均一とは言えない誘電特性 ３．３ プリント板の損失の実際 ３．３．１ プリント板線路の損失 ３．３．２ 粗化処理と導体損失 ３．３．３ 表面処理と導体損失 ３．４ プリント板での反射、クロストークの実際 ３．４．１ デジタル回路の反射と対策 ３．４．２ デジタル回路のクロストークと対策 第４章 多導体線路の伝送理論 ４．１ 多導体線路の考え方 ４．２ 平行２本線路 ４．３ 高速差動伝送の実際 ４．３．１ 高速信号伝送はなぜ差動伝送線路なのか ４．３．２ 差動線路の留意点 ４．３．３ 差動線路の最適なトレース間隔 本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
| 品質管理 入門講座 |
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誰でもわかる統計学を応用した品質管理入門
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製品やサービスを提供する企業にとって、最も基本的なことは、Q（品質）、C（コスト）、D（納期）の管理です。これらの管理がしっかりしていなければ、安定した業績をあげることは困難です。 特に、Q（品質）は、問題が発生した場合、顧客に対する多大な損害や信頼の喪失につながります。さらには、社会問題などに発展すれば、企業としての存続をも危うくさせます。品質管理活動自体は、積極的に利益を生み出すものではありませんが、大きな視点でとらえれば、逸失利益の最小化という形で利益にも貢献します。 品質管理のやりかた自体は難しいものではありません。品質管理の考え方を理解し、簡単な統計学を応用する手法をマスターすれば、いろいろと展開することができます。 当研究所では、この基本となる「誰でもわかる統計学を応用した品質管理入門」をまとめています。その目次は、以下によります。ここでは、一部を公開しています。 表 紙 目 次 第１章 品質管理序論 第１節 品質管理の体系 １．品質とは ２．品質管理とは 第２節 企業における品質管理 １．企業における品質管理の歩み ２．世界一の品質を作り上げた日本のQC活動 ３．最近の全社的品質管理活動 第２章 度数分布法 １．統計的考え方 ２．度数分布法 第３章 統計的手法に用いられる分布 第１節 我々の身の回りにある代表的分布と性質 １．分布の表わし方 ２．代表的分布と性質 第２節 統計量の分布と特性 １．統計量とは ２．統計量の分布と基本的特性 ３．統計量の分布関数と基本的特性 第４章 計量値の検定と推定 第１節 計量値の検定 １．仮説検定 第２節 計量値の推定 １．母数の推定 ２．母平均の推定 ３．母分散の推定 第５章 相関と回帰 第１節 相関 １．相関と回帰 ２．散布図と相関表 ３．相関係数 ４．相関関数の分布 ５．相関関数の検定 第２節 回帰 １．回帰 第６章 計数値の検定と推定 第１節 計数値の検定 １．不良率の検定 第２節 適合度の検定 １．期待される数に対して実測された数の検定 ２．良品／不良品の検定 第３節 分割表 １．分割表 ２．m×n 分割表 第４節 母不良率の推定 １．正規分布で近似する方法 ２．Ｆ分布を用いる方法（参考） 第７章 分散分析 第１節 分散分析とは １．分散分析とは ２．分散分析の手法 第２節 一元配置 １．一元配置 ２．分散分析表 第３節 二元配置法 １．二元配置 ２．二元配置法（繰り返しのない場合） ３．二元配置法（繰り返しのある場合） 第４節 三元配置法 １．三元配置法 第５節 その他 １．推定 ２．回帰に関する分散分析 −付録− 品質管理 用語集本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
| 実験計画法 実践講座 |
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統計学の基礎から学ぶ実験計画法
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新製品開発、生産技術などで用いる技術は、高度化、多様化しています。このため、実験・試作では問題なかったはずなのに、量産では思いもかけない問題で苦しむことがあります。
このような事態にならないためには、統計的な考え方、実験の計画・手法などを理解しておく必要があります。 実験計画法の実践のためには、統計学の基礎を確実にする必要があります。 本講座では、「統計学の基礎から学ぶ実験計画法」として、始めに、予備知識のない方にもわかるように、統計学を基礎から解説してあります。次に、実験計画法の基本的な考え方と、応用が効くように例題をまじえて効率的な実験の計画方法、目的に応じた実験データの分析方法などをわかりやすく解説してあります。さらに、品質工学（タグチメソッド）の入り口までふれています。 その目次は、以下によります。ここでは、一部を公開しています。 表 紙・目 次 序論 実験をする前に １．実験の意味 （１）実験とは （２）科学的実験と工学的実験 ２．実験をする前に知っておきたいこと （１）実験の準備・計画 （２）誤差の理解 （３）必要とする知識・手法 第１部 統計学の基礎と基本的な解析手法 １．統計学とは ２．統計学の基本 ２．１ 母集団と標本（サンプル） ２．２ データ ３．集団の特性を示す統計量 ３．１ 統計量とは ３．２ 集団を代表する値 −平均値など ３．３ 集団のばらつきを表す値 −平方和、分散、標準偏差 ４．ばらつき（分布）を表す関数 ４．１ 確率密度関数 ４．２ 最も重要な正規分布 ４．３ 検定、推定で必要な統計量の分布 ５．基本的な統計解析手法 ５．１ 統計的仮説検定 （１）仮説検定の種類 （２）仮説検定の手順 （３）仮説検定における２種類の誤り （３）仮説検定の実際 ５．２．統計的推定 （１）点推定 （２）区間推定 ５．３ 分散分析 第２部 実験計画法の基本と実際 １．実験計画法とは １．１ 実験計画法とは １．２ 誤差に対する考え方 −フィッシャーの3原則 １．３ 実験計画法の構成 −実験配置法と実験データの解析法 ２．実験配置法の種類 ３．実験データの解析法 ３．１ データの構造模型 ３．２ 質的因子の解析 ３．３ 量的因子の解析 ４．基本となる１因子実験 ４．１ 完全無作為化法 ４．２ 乱塊法 −実験が複数日に渡る場合 ４．３ ラテン方格法 ５．２因子実験（２元配置） ５．１ 繰り返しのない２元配置 ５．２ 繰り返しのある２元配置 −交互作用を調べる場合 ６．実験単位を分割する分割法 第３部 多くの因子を効率的に実験できる直交表 １．直交表による実験とは ２．直交表の性質と留意点 ２．１ 直交表とは ２．２ 直交表の性質 ２．３ 直交表と交互作用 ３．直交表による実験計画 −２水準の場合 ３．１ ２水準の直交表 ３．２ 因子間に交互作用がない場合 ３．３ 因子間に交互作用がある場合 ４．直交表による実験計画 −３水準の場合 ４．１ ３水準の直交表 ４．２ 因子間に交互作用がない場合 ４．３ 因子間に交互作用がある場合 第４部 直交表のパラメータ設計（品質工学）への展開 １．統計的実験計画法と品質工学の違い １．１ 品質管理と品質工学のばらつきに対する考え方 １．２ 直交表の活用法の違い ２．開発・設計（オフライン）における品質工学 ２．１ 品質工学（田口メソッド）の流れ ２．２ システムの選択 （１）静特性 （２）動特性 ３．パラメータ設計とは ３．１ パラメータ設計とは ３．２ パラメータ設計の考え方 ３．２ パラメータ設計の構成 −２段階設計 ３．３ パラメータ設計の手順 ４．パラメータ設計における直交表 ４．１ パラメータ設計の直交表 ４．２ 代表的な直交表L18の特徴と使い方 （１）L18の特徴 （２）制御因子の割付け方法 （３）誤差因子の割付け方法 ５．パラメータ設計の後、許容差設計 最後に本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
| 経営工学シリーズ 簡単解説 |
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経営工学シリーズ：技術に携わるものであれば必須となる工学
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どんなに素晴らしい技術であっても、商品化を行い市場に提供するためには、最低限、考慮しなければならないこと、クリヤしなければならないことがあります。それは、人、社会、環境と調和し問題を起こさないこと、法律や規格を満足することです。 このためには、品質管理（実験計画法などを含む）、安全工学（信頼性工学などを含む）、人間工学（IEなどを含む）を実施、あるいは対応しなければなりません。 
当研究所では、これらについての研究活動、普及、教育指導などを行っています。ここでは、一部を公開します。 安全工学 信頼性工学 人間工学本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
| 講 演 ・ 論 文 資 料 集 |
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講演・論文資料集
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今までに、講演、論文発表したものなどの一部を、下記にて公開しています。（一部、全文ではありません。）これでわかった！ EMC設計の要点 2005年7月 ミマツ EMCフォーラムでの講演 での資料を見直し、整理したものです ICタグ普及による中小企業への影響 −ユビキタス社会の実現に向けて− 2005年11月 中小企業診断協会 群馬県支部 診断実務セミナーより ノイズ抑制部品の効果的活用手法と留意すべきポイント 2008年3月 技術情報協会 技術セミナーより 電子機器における技術進展と製品の役割、戦略の変化 −プリンタに見る製品の位置づけ、戦略の変遷− 2009年5月、経営診断学会関東部会報告より 半導体関連産業の川上、川下分野での支配的競合要素の違い ―日本シリコンウェハー企業の競合力の考察― 2010年9月、経営診断学会全国大会報告より 電子機器の製品動向から考察するモジュール化の限界 ―創造的製品開発を行うための製品アーキテクチュア論― 2011年10月、経営診断学会全国大会報告より 再生可能エネルギーの基礎と活用技術 ―“創エネ＆蓄エネ”の世界を理解する― 2012年3月、CQ出版社 デジタル・デザイン・テクノロジーNo.12より 製造業におけるサービス展開への戦略的アプローチ 2012年9月、経営診断学会全国大会報告より エンタープライズシステムにおける垂直統合モデル回帰の考察 2013年5月、経営診断学会関東部会報告より 経営診断学の最新の動向 −マーケティングの新潮流、製造業のサービス化の動きなど 2013年10月、群馬県中小企業診断士協会 経営戦略研究所 セミナーより 日本電子部品製造業の成功要因の考察 −積層セラミックコンデンサーにおける成功要因と今後の展開− 2014年11月、経営診断学会全国大会報告より FA業界における日本高収益企業のビジネス戦略 −どのようにして、B to Bビジネスにおいて高収益を実現したか− 2015年10月、経営診断学会全国大会報告より 半導体装置産業における生き残り経営戦略 −試験装置の日米トップメーカーの比較分析― 2016年10月、経営診断学会全国大会報告より 電子回路板産業における収益分布の状況と分析 −小規模な薬品企業が高収益を獲得している要因− 2017年10月、経営診断学会全国大会報告より 新型コロナウイルスCovid 19 が 産業 に 与えた 大きな インパクト これから 何が 起きるか 2021年3月、表面技術協会 講演大会より本内容全文については、販売商品 「電子書籍セット」に収録しています。 ご興味のある方は、活動内容のページをご覧ください。 |
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